クロマグロ・本マグロが食卓から消える日
2014年に水揚げされた太平洋クロマグロの漁獲量が、2000年代で最低となる見通しだ。これにより、2016年に開催されるワシントン条約締約国会議で、太平洋のクロマグロが輸出入規制リストに加えられる可能性が出てきた。ともすれば近い将来、日本の食卓から、クロマグロ＝本マグロが消えてしまうことになる。
同様の動きは、ニホンウナギで先に見られた。昨年6月、IUCN（国際自然保護連合）がニホンウナギをレッドリストに絶滅危惧種（EN）として掲載した。7月の土用の丑の日を前に、このニュースは日本中を賑わし話題となったが、2013年のウナギが不漁だったこともあり、結果としては前年より値下がって落ち着いた。しかし9月、日本は中国、台湾、韓国に呼びかけ、ウナギの国際的資源保護・管理に係る第7回非公式協議を開催。ウナギの稚魚量の2割削減と、国際的な養鰻管理組織の設立を取り付けた。
産経ニュースによると、クロマグロのワシントン条約の輸出入規制対象リスト指定回避には、まだ策があると言う。
指定回避の先例がある。大西洋のクロマグロだ。地中海を含むこの地域では違法操業のため１９８０年代から資源量が急減した。２０１０年ワシントン条約締約国会議に禁輸案が提案され、否決されたものの、翌１１年にはＩＵＣＮの絶滅危惧種に加えられた。
危機感を抱いた大西洋まぐろ類保存国際委員会の加盟国・地域は漁獲量の大幅削減を決定した。同時に監視人の漁船乗船を義務づけて違法操業の摘発に努めた結果、１２年には資源回復が認められて漁獲量が増えるまでになった。
引用元 産経ニュース：http://www.sankei.com/column/news/150111/clm1501110001-n1.html
IUCN（国際自然保護連合）のレッドリスト＝絶滅危惧種入りには法的な拘束力はないものの、輸出入規制を取り締まるワシントン条約に強い影響力を持つ。しかし、日本はすでに太平洋でのクロマグロ資源保持に乗り出しいる。2014年9月、中西部太平洋まぐろ類委員会（ＷＣＰＦＣ）において、マグロ稚魚（０〜３歳）の漁獲量を02～04年の水準以下にする規制案を提案。韓国以外の24の国と地域の合意を得た。幼魚に限った規制ではあるが、太平洋マグロの初規制となることから、今後の展開が期待される。